- e支店では、現引、現渡手数料を別途いただくことで、株式の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。
- 自社開発のインターネット取引システムと取引所接続により、経費を削減しています。
- 企業情報などを厳選し、お客様への負担を軽減してます。
- 業界屈指の歴史と財務基盤を持つ、立花証券だからこその安さです。
インターネット取引（ダイレクトネット）の手数料・重要事項
国内上場株式・国内上場新株予約権証券売買手数料 （消費税込）
インターネット経由 （モバイル含む）
国内上場株式・国内上場新株予約権証券売買手数料 （消費税込）
オペレーター経由
- ただし、手数料が2,750円に満たない場合は2,750円とします。
国内上場転換社債型新株予約権付社債手数料 （消費税込）
| 約定代金 | 委託手数料額（円位未満切り捨て） |
|---|---|
| 100万円 以下の場合 | 約定代金の 1.012 ％ |
| 100万円 超 500万円 以下の場合 | 約定代金の 0.88 ％ +1,320円 |
| 500万円 超 1,000万円 以下の場合 | 約定代金の 0.704 ％ +10,120円 |
| 1,000万円 超 3,000万円 以下の場合 | 約定代金の 0.495 ％ +31,現物取引手数料 現物取引手数料 020円 |
| 3,000万円 超 5,000万円 以下の場合 | 約定代金の 0.308 ％ +87,120円 |
| 5,000万円 超 1億円 以下の場合 | 約定代金の 0.099 ％ +191,620円 |
| 1億円 現物取引手数料 超 3億円 以下の場合 | 312,620円 |
| 3億円 超 5億円 以下の場合 | 334,620円 |
| 5億円 超 10億円 以下の場合 | 367,620円 |
| その後 5億円 毎に | ＋33,000円 |
海外上場外国株式売買手数料 （消費税込）
- 現地精算金額（円換算後）＝
（現地約定単価 × 株数 ± 現地委託手数料等） × 為替（当社適用為替レート） - ただし、算出された金額が2,750円に満たない場合は一律2,750円とします。
単元未満株式売買手数料 現物取引手数料 （消費税込）
- 単元未満株は、単元株数により算出された手数料を売買株数で按分します。
- ただし、単元株数により算出された手数料が2,750円（消費税込）に満たない場合は、2,750円を（売買株数／単元株数）で按分します。
その他諸経費 （消費税込）
- ※銀行送金の組戻し（口座相違などによる送金失敗）など実費を申受けることがございます。
- ※ただし、同一銘柄を同時に複数の証券会社に分けて手続きする場合は、証券会社毎に計算いたします。
- ※一単元に満たない株数については、1単元として計算します。
金融サービスの提供に関する法律に係る重要事項のご説明
1.国内株式のリスク
- 株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
2.外国株式のリスク
- 株価の変動や為替相場の変動等により、投資元本を割り込むことがあります。発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
- 更に、外国株式は発行者が主に外国で企業活動を行っていたり、外国の証券取引所（または店頭市場）に上場されていることから、それぞれの外国における政治・経済・社会情勢の変動や天変地異等により、企業業績が悪化したり、また、通貨不安が発生して、大幅な為替変動が起こったり円への交換が制限される、あるいは出来なくなる場合があります。（カントリーリスク）
- 外国株式の取扱は、それぞれの外国の売買制度や課税制度に準じていますが、これらの制度等の変更が行われる場合があります。（取引制度）
- 国内の金融商品取引所非上場の外国株式は、日本の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われていませんのでご注意ください。（取引制度）
3.国内債券のリスク
- 債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、償還前に売却する場合には、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
4.外国債券のリスク
- 金利の変動等により上下しますので、償還前に売却する場合には、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。また、外国債券には上記外国株式同様のカントリーリスク及び取引制度等に相違がありますのでご注意ください。
5.外貨建証券のリスク
- 株式の株価の変動及び金利の変動等による債券の価格の上下や為替相場の変動等により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
6.転換社債型新株予約権付社債のリスク
- 通常の社債にかかるリスクがあるほか、転換社債型新株予約権付社債の価格は、転換の対象となる株式の株価変動や金利の変動の影響等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、利払いが行われなかったり、投資元本を割り込むことがあります。なお、株式への転換請求できる期間には期限がありますのでご留意ください。
7.上場新株予約権証券のリスク
- 上場新株予約権証券の価格は、対象となる株式の株価変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。また上場新株予約権証券は、上場期間（上場日から2ヶ月間以内）又は行使期間（行使期間満了の日が当該上場新株予約権証券の割当てに係る基準日後2ヶ月以内）が短期間です。
上場新株予約権証券は、期限付きの有価証券であり、権利行使期間が満了した場合、その価値を失うという性質を持つ有価証券であること（上場新株予約権証券を買い付けた場合、取引所への上場期間内に上場新株予約権証券を売却するか、行使期間内に新株予約権を行使して当該上場会社の株式取得を選択しなければ、その価値を失うということ。）にご留意ください。
なお、上場新株予約権証券の権利行使を行って株式を取得するためには、所定の金額（取得する株数に一株当たりの権利行使価格を乗じたもの）の払い込みが必要となります。
| 当社受付最終日 | 発行体への取次手続き期間 | 行使期間最終日 | ||
|---|---|---|---|---|
| 4営業日前 | 3営業日前 | 2営業日前 | 1営業日前 | 起算日 |
8.現物取引手数料 上場投資信託（ETF）のリスク
価格変動リスク ETFは、株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は大きく変動します。従いまして、元本が保証されている商品ではありません。また、ETFの価格は市場の需給等を反映して変動しますので、売買の値段と基準価額は一致しないことがあります。 発行体リスク 組み入れ株式などの証券の発行者の経営・財政状況の変化及びそれらに関する外部状況の変化により、基準価額が変動し、投資元本を割り込むことがあります。 運用リスク ETFは、基準価額が対象となる指標に連動することを目指して運用されますが、運用上、基準価額と対象指標が乖離することがあります。尚、市場の急変時などには、対象指標に連動する運用が困難になる場合もあります。 流動性リスク 現物取引手数料 現物取引手数料 市場の需給等の状況によっては、予期した価格で売買できない可能性や売買が成立しない可能性もあります。また、上場ファンドが、上場市場の定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。 為替リスク
外貨建ての資産で運用されるETFには、為替変動リスクやカントリーリスクがあります。 その他のリスク その他、様々な経済情勢等の影響を受けて、分配金が減少したり、基準価額が変動し投資元本を割り込むこともあります。 信用リスク ETFのなかには、リンク債やOTCデリバティブ取引に投資するものがあります。これらについては信用リスクが存在します。
リンク債型ETFのリスク、OTCデリバティブ取引（OTCスワップ）型ETFのリスクにつきましては、下記サイト（東京証券取引所）内のページをご確認ください。
指標の説明
エンハンスト型指標、レバレッジ型指標、インバース型指標など新しい指標に連動するETF・ETNについては、その指標の特性等について下記サイト（東京証券取引所）内のページをご確認ください。
現物取引手数料
現物取引他社との比較
現物取引 個別手数料 報告書電子交付の場合（税込）
| 約定代金 | 立花証券e支店 | A社 | B社 | C社 | D社 | E社 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 10万円 | 77円 | 99円 | 99円 | 88円 | 96円 | 99円 |
| 20万円 | 99円 | 115円 | 115円 | 106円 | 107円 | 198円 |
| 50万円 | 187円 | 275円 | 275円 | 198円 | 265円 | 275円 |
| 100万円 | 341円 | 535円 | 535円 | 374円 | 479円 | 1,089円 |
信用取引他社との比較
信用取引 個別手数料 報告書電子交付の場合（税込）
| 約定代金 | 立花証券e支店 | A社 | B社 | C社 | D社 | E社 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 10万円 | 無料 | 99円 | 99円 | 88円 | 97円 | 99円 |
| 20万円 | 無料 | 148円 | 148円 | 88円 | 143円 | 148円 |
| 50万円 | 無料 | 198円 | 198円 | 88円 | 187円 | 198円 |
| 100万円 | 無料 | 385円 | 385円 | 88円 | 264円 | 836円 |
| 300万円 | 無料 | 385円 | 385円 | 88円 | 264円 | 1,210円 |
| 600万円 | 無料 | 385円 | 385円 | 0円 | 264円 | 1,320円 |
| 1,000万円 | 無料 | 385円 | 385円 | 0円 | 264円 | 1,320円 | 現物取引手数料
| 信用取引管理費 | 無料 | 有料 | 有料 | 現物取引手数料有料 | 有料 | 有料 |
安さの理由
- e支店では、現引、現渡手数料を別途いただくことで、株式の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。
- 自社開発のインターネット取引システムと取引所接続により、経費を削減しています。
- 企業情報などを厳選し、お客様への負担を軽減してます。
- 業界屈指の歴史と財務基盤を持つ、立花証券だからこその安さです。
上記理由により、ｅ支店では 現引・現渡 をご利用の際には事務手数料をいただいております。
ご理解いただけますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
現物取引手数料
国内株式（国内上場株式・ETF・REIT等）
■国内株式の売買委託手数料 実額例
現物取引手数料
| 約定代金 | 売買委託手数料 | 約定代金 | 売買委託手数料 | 約定代金 | 売買委託手数料 |
|---|---|---|---|---|---|
| 10万円 | 2,750円 | 400万円 | 38,358円 | 4,000万円 | 220,708円 |
| 25万円 | 3,040円 | 450万円 | 42,572円 | 5,000万円 | 248,450円 |
| 50万円 | 6,081円 | 500万円 | 46,787円 | 6,000万円 | 258,053円 |
| 75万円 | 9,042円 | 600万円 | 53,829円 | 7,000万円 | 267,656円 |
| 100万円 | 12,003円 | 700万円 | 60,871円 | 8,000万円 | 277,259円 |
| 150万円 | 16,484円 | 800万円 | 67,914円 | 9,000万円 | 286,862円 |
| 200万円 | 20,966円 | 900万円 | 74,956円 | 1億円 | 296,現物取引手数料 465円 |
| 250万円 | 25,447円 | 1,000万円 | 81,998円 | 2億円 | 381,825円 |
| 300万円 | 29,928円 | 2,000万円 | 137,482円 | － | － |
| 350万円 | 34,142円 | 3,000万円 | 192,966円 | － | － |
■ご参考：対面取引の信用金利等（2019年10月現在）
買方金利：2.00%
売方金利：0.00%
貸株料：1.15%
- 詳しくは、下記リンク先の「お取引の手引き・手数料等」をご覧ください。
OSE（大阪取引所） 先物・オプション
| OSE 日経225先物・日経225mini | |
|---|---|
| 約定代金 | 売買委託手数料（税込） |
| 1億円以下 | 約定代金の 0.0704 00% |
| 1億円超 3億円以下 | 約定代金の 現物取引手数料 0.0528 00% + 17,600 円 |
| 3億円超 5億円以下 | 約定代金の 0.0352 00% + 70,400 円 |
| 5億円超 10億円以下 | 約定代金の 0.0176 00% + 158,400 円 |
| 10億円超 | 約定代金の 0.0088 00% + 246,400 円 |
手数料の計算方法について
| 約定代金に対し、税抜の手数料率で算出された手数料額（円単位未満切り捨て）＝A Aに対して消費税率10%で算出された消費税額（円単位未満切り捨て）＝B A+B＝税込手数料総額 |
- 価格の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
- ETFは経済情勢等の影響を受けて、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額が下落したり、分配金が減少する可能性があります。ETFは対象となる株価指数等の値動きと、基準価額の値動きが一致するように管理会社によって運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
- ETNは現物の裏付資産を有さず、発行体の金融機関の信用力をもとに発行されているため、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる場合があります。また、上場対象はJDR（有価証券信託受益証券）ですが、その信託財産となるETNは海外発行される証券であるため、為替変動の影響や、発行国・地域における政治・経済情勢の変動、税制等諸制度の変更、天変地異等による償還価額の変動による損失を被る場合があります。また、ETNの市場価格は需給状況によって変動するため、ETN一証券あたりの償還価額と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
また、指標値の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。 - REITは不動産賃貸市場や金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。また、不動産を投資対象としているため、投資対象不動産の火災や天変地異による被害など、特有の価格変動要因によって損失を被る場合があります。
- 取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。
-
現物取引手数料
- 信用取引は、差し入れた委託保証金の額の約3.3倍までのお取引が可能なため、株価の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
- 信用取引を行うにあたっては、売買委託手数料※（約定代金の最大1.216380%（税込）、但し、最低2,750円（税込））、管理費、名義書換料をいただきます。
- 指数先物・オプション取引の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。
- 指数先物・オプション取引は、差し入れた証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときは、短期間のうちに証拠金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
- 指数オプション取引の買方は、期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅し投資資金の全額を失うことになります。
- 指数オプション取引の売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対方向に変化したときの損失が限定されていません。
- 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の売買委託手数料をいただきます。
- 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の証拠金（インターネット取引）を差し入れ又は預託していただきます。証拠金の額は、ＳＰＡＮにより先物・オプション取引全体の建玉から生ずるリスクに応じて計算されますので、事前に記載することはできません。
新規建てに必要な証拠金「未決済建玉および未約定注文について「ブル方向の証拠金所要額」と「ベア方向の証拠金所要額」の大きい方の金額－ネットオプション価値総額（新規建て最低必要証拠金：10万円）」が必要です。
ブル方向の証拠金所要額とは「先物買い」、「コールオプション買い」、「プットオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目（120％～200％）、
ベア方向の証拠金所要額とは「先物売り」、「プットオプション買い」、「コールオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目（120%～200％）です。
現物取引手数料
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：落合 紀貴・米永 吉和）は、スマホ投資サービス「LINE証券」において、サービス開始から1周年を迎えるにあたり、お得なキャンペーンが続々始動する“現物取引手数料 「LINE証券」1周年記念キャンペーン”の第2弾として、「現物売買手数料＆信用金利・貸株料“３つの0円”キャンペーン」 *1 を8月3日（月）より開始いたしますので、お知らせいたします。
「LINE証券」は、8月20日（木）でサービス開始から1周年を迎えるにあたり、1周年記念としてお得なキャンペーンが続々始動する“「LINE証券」1周年記念キャンペーン”を開催中です。第1弾は7月15日（水）より、総額4億円を用意した「“最大8,000円 *2 もらえる”キャンペーン」( https://line-sec.co.jp/contents/1st/1stanniv.html )を開催し、これまで以上に多くのユーザーにご利用いただいております。まだまだお得に、より多くのユーザーにご利用いただきたいという想いから、続く第2弾は、「現物売買手数料＆信用金利・貸株料“３つの0円”キャンペーン」 *1 を開催いたします。
「LINE証券」の現物取引（取引所取引）の買い付け手数料は通常、約定代金に関わらずいつでも無料で、売却手数料のみがかかります。買付手数料と売却手数料のトータルで、業界最低水準 *3 の手数料となっています。今回のキャンペーンでは、現物取引（取引所取引）の売却手数料もキャンペーン期間中は、誰でも何度でも0円でお取引いただけます。また、売買手数料がいつでも0円の信用取引 *4 についても、8月3日（月）から10月30日（金）までの3ヶ月間で発生した信用取引の金利・貸株料を、全額キャッシュバックすることで、“実質0円”で現物取引（取引所取引）と信用取引 *4 をお楽しみいただける特別ご奉仕キャンペーンとなっています。
さらに、8月3日（月）から8月17日（月）の期間限定で、「現物売買手数料＆信用金利・貸株料“３つの0円”キャンペーン」 *1 の詳細ページをTwitterにてシェアすると、抽選で10名様にLINE Pay残高10,000円分をプレゼントする、Twitterキャンペーンも同時開催いたします。
すでに「LINE証券」の口座をお持ちのユーザー方はもちろん、口座をお持ちでない方は、第1弾キャンペーンでお得に口座開設し、さらに今回のキャンペーンと併せてぜひ現物取引（取引所取引）および信用取引 *4 をお楽しみください。
■「現物売買手数料＆信用金利・貸株料“３つの0円”キャンペーン」 *1 概要
▼概要
1.キャンペーン開始中、すべてのお客様の現物取引の売却手数料が0円になります。
2.キャンペーン開始中、すべてのお客様の信用取引で発生した金利と貸株料を全額キャッシュバックいたします。
▼キャンペーン期間
・2020年8月3日(月)9:00〜2020年10月30日(金)15:00※キャンペーン期間は約定日基準です。
▼キャンペーン対象者
1.証券口座を開設されているすべてのお客様
2.信用口座を開設されているすべてのお客様
▼特典の付与時期
・キャッシュバック金額は、11月下旬を目途にお客様の証券口座へ入金いたします。
■Twitterシェアキャンペーン概要
▼内容
「現物売買手数料＆信用金利・貸株料“３つの0円”キャンペーン」 *1 の詳細ページをTwitterでシェアすると、抽選で10名様にLINE Pay残高10,000円分をプレゼントします。
▼期間
2020年8月3日（月）〜2020年8月17日（月）
▼賞品
LINE Pay残高10,000円分
▼参加条件
下記条件①、②を満たしている人
① キャンペーン期間中にLP内のシェアボタンからシェアする
② 「LINE証券」公式Twitterをフォローしている
■LINE証券サービストップ画面：（※スマートフォンでのみ閲覧可能です）
https:現物取引手数料 //lin.ee/c9vIlh6/yvrk
■LINE証券株式会社コーポレートサイト：https://line-sec.co.jp/corp
■LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
■公式サイト：https://line-sec.co.jp/
■公式Twitter：https://twitter.com/linesec_jp
■公式note：https://note.mu/line_sec
■「LINE 現物取引手数料 FX」専用アプリ
App Store：https://itunes.apple.com/jp/app/id1492856569
Google play store：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.line_sec.fx
■LINE FX 公式アカウント: LINE ID:@linefx
■LINE FX 公式サイト：https:現物取引手数料 現物取引手数料 //line-fx.com/
■LINE FX 公式 Twitter：https://twitter.com/linefx_jp
■LINE 現物取引手数料 FX 公式 note：https://note.com/line_fx
■LINE証券株式会社の概要
(1) 名称 LINE証券株式会社
(2) 所在地 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者 代表取締役Co-CEO落合 紀貴（LINE株式会社）、米永 吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容 資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサル ティングサービスの提供等
(5) 資本金及び資本準備金 400億円（2020年4月10日時点）
(6) 設立年月日 2018年6月1日
当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
国内株式等※の相対取引は、市場価格に取引コストを適用した価格でお取引いただきます。
国内株式等の取引所取引は、売付の場合、約定代金に対して最大1,771円（税込み）の取引手数料をご負担いただきます。買付の場合、取引手数料はかかりません。なお、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み)の取引手数料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
国内株式等の信用取引にあたって取引手数料はかかりません。ただし、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み )の取引手数料をご負担いただきます。また、別途管理費および名義書換料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、購入手数料（換金時手数料）はかかりません。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。なお、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合があります。
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