投資部門別売買動向

主要オンライン証券初！グラフ化した「投資部門別売買状況」を提供開始

【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

デジタル製品主要記事

ZDNet Japan 注目ヘッドライン

編集部おすすめの記事

読まれている記事

• 1 「Web3」とは何か？--漠然とした「次世代インターネット」の概念を読み解く
• 2 NASA、火星ヘリコプターが空撮した壮大な動画を公開
• 3 Android版「Kindle」、電子書籍の購入が不可に--グーグルのポリシー変更で

The Japanese edition of 'CNET' 投資部門別売買動向 is published under license from A Red Ventures Company., Fort Mill, 投資部門別売買動向 SC, USA. Editorial items appearing in 'CNET Japan' that were originally published 投資部門別売買動向 in the US Edition of 'CNET', 'ZDNet' and 'CNET News.com' are the copyright properties of A Red Ventures Company. or its suppliers. Copyright (c) A Red Ventures Company. All Rights Reserved. 'CNET', '投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 ZDNet' and 'CNET News.com' are trademarks of A Red Ventures Company.投資部門別売買動向

Copyright (c) 2022 ASAHI INTERACTIVE, Inc. All rights reserved. No 投資部門別売買動向 reproduction or republication without written permission.

The Japanese edition of 'CNET' 投資部門別売買動向 is published under license from A Red Ventures Company., Fort Mill, SC, 投資部門別売買動向 USA. Editorial items appearing in 'CNET Japan' that were originally published in the US Edition of 'CNET', 'ZDNet' and 'CNET News.com' are the copyright properties of A Red Ventures Company. or its suppliers. Copyright (c) A Red Ventures Company. All Rights Reserved. 'CNET', 'ZDNet' and 'CNET News.com' are trademarks of A Red Ventures Company. 個人情報保護方針 利用規約 訂正 運営会社 広告について

当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。 Copyright (c) 2022 ASAHI INTERACTIVE, Inc. All 投資部門別売買動向 rights reserved. No reproduction or republication without written permission.

検索結果 “ 投資部門別売買状況 ”

. 銀行は５３１億円の買い 越し（同１９７３億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外.

2022年 5月 26日 15:10 JST

〔需給情報〕5月第2週、海外投資家が7530億円売り越し＝現物先物合計

. は１９７３億円の買い 越し（同７８６億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外.

2022年 5月 19日 15:22 投資部門別売買動向 JST

コラム：ソフトバンク、遠のく時価総額「ディスカウント」解消

. コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切. の自社株買いは難しい。孫氏がＳＢＧ解体などより思い切った措置を検討しない限り、時価総額が総資産価値を下回る「ディスカウント」の状況は続いていく.

2022年 5月 14日 07:54 JST

〔需給情報〕5月第1週、海外投資家が1003億円買い越し＝現物先物合計

. ６億円の買い越し（同 ４１９億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況による. の投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外投資家.

2022年 5月 12日 15:18 JST

〔需給情報〕4月第4週、海外投資家が207億円売り越し＝現物先物合計

. １９億円の買い越し（ 同１６２億円の売り越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況による. の投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 投資部門別売買動向 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外投資家.

2022年 5月 10日 15:12 JST

〔需給情報〕4月第3週、海外投資家が1139億円買い越し＝現物先物合計

. ６２億円の売り越し（ 同２３０９億円の売り越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況による. の投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外投資家.

2022年 4月 28日 15:38 JST

大和証Ｇ、22年1―3月期純利益は64.5％減 市場低迷で

. 円だった。世界的な金利上昇とウクライナ情勢の悪化を受けて株式相場が調整局面を迎える中、業績が落ち込んだ。 投資部門別売買動向 部門別の経常利益は、リテール部門. が６７億円で前年同期から４１．０％減少した。ホールセール部門は１０４億円で、同４９．５％の減少となった。株式投信の販売や外国株の売買が低迷.

2022年 4月 27日 17:15 JST

UPDATE 1-大和証Ｇ、22年1―3月期純利益は64.5％減 市場低迷で

. 比６４．５％減の１７９億円だった。世界的な金利上昇とウクライナ情勢の悪化を受けて株式相場が調整局面を迎える中、業績が落ち込んだ。 部門別. の経常利益は、リテール部門が６７億円で前年同期から４１．０％減少した。ホールセール部門は１０４億円で、同４９．５％の減少となった。株式投信.

2022年 4月 27日 17:15 JST

〔需給情報〕4月第2週、海外投資家が日本株866億円買い越し＝現物先物合計

. は２３０９億円の売り越 し（同４７６４億円の売り越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外.

2022年 4月 21日 15:11 JST

〔需給情報〕4月第1週、海外投資家が日本株6159億円買い越し＝現物先物合計

. は４７６４億円の売り越 し（同６５９２億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計.

2022年 4月 14日 15:07 JST

〔需給情報〕3月第5週、海外投資家が日本株8340億円売り越し＝現物先物合計

. は６５９２億円の買い越 し（同１８４４億円の買い越し）だった。 投資部門別売買動向 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外.

2022年 4月 7日 15:13 JST

GMO-GS Research Memo（4）：2021年12月期は通期で営業利益目標を達成（1）

. GMOサイン」の戦略的投資を継続し、通期で営業利益目標を達成した。なお、第4四半期にDX事業の減損損失を計上したことにより、親会社株主に帰属. する当期純利益は計画未達となった。セグメント別で見ると、電子認証・印鑑事業は、SSL有効期限短縮のマイナス影響解消と新規販売の伸長により増収.投資部門別売買動向

2022年 4月 5日 15:04 JST

〔マーケットアイ〕株式：日経平均・日足は「小陽線」、長い下ヒゲ 抵抗力示す

. 姿勢の織り込みは進んでおり「市場予 想に対して、よほど強いか弱いかの両極端でなければ、相場への影響は限られそうだ」（ 別の国内証券）との見方. にあり「雇用統計が調整のきっかけになるリスクには注意が必要」（国内運用会 社）との声もある。 ロイターのまとめた市場予想では、非農業部門.

2022年 4月 1日 16:14 JST

〔マーケットアイ〕株式：新興株式市場はまちまち、マザーズ800ポイント手前でもみあい

. 強いか弱いかの両極端でなければ、相場への影響は限られそうだ」（ 別の国内証券）との見方が、これまでのところ優勢. 」（国内運用会 社）との声もある。 ロイターのまとめた市場予想では、非農業部門雇用者数が前月比４９万人増、平均賃 金が前月比０．４.

2022年 4月 1日 15:48 JST

〔マーケットアイ〕株式：日経平均は小幅安水準で小動き、米雇用統計の「調整リスク」への警戒も

. 極端でなければ、相場への影響は限られそうだ」（ 別の国内証券）との見方が、これまでのところ優勢となっている。 もっとも、日米とも株価. ）との声もある。 ロイターのまとめた市場予想では、非農業部門雇用者数が前月比４９万人増、平均賃 金が前月比０．４％プラス.

2022年 4月 1日 14:06 JST

〔需給情報〕3月第4週、海外投資家が日本株1234億円買い越し＝現物先物合計

. 銀行は １８４４億円の買い越し（同３６１億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日 経平均先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計.

2022年 3月 31日 15:17 JST

〔需給情報〕3月第3週、海外投資家が日本株2740億円買い越し＝現物先物合計

. は３６１億円の買い越 し（同５７９億円の買い越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況による. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外投資.

2022年 3月 25日 15:27 JST

〔需給情報〕3月第2週、海外投資家が日本株3149億円売り越し＝現物先物合計

. は５７９億円の買い越し （同１１８８億円の売り越し）だった。 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況による. ・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物の合計）で海外.

2022年 3月 17日 15:13 JST

〔需給情報〕3月第1週、海外投資家が日本株3792億円売り越し＝現物先物合計

. は１１８８億円の売り 越し（同１０６３億円の買い越し）だった。 投資部門別売買動向 東京証券取引所がまとめた同期間の２市場投資部門別売買状況. の先物・オプションの投資部門別取引状況では、指数先物（日経平均 先物・ＴＯＰＩＸ先物のラージ・ミニ、ＪＰＸ日経４００先物、マザーズ指数先物.

2022年 3月 10日 15:14 JST

〔マーケットアイ〕株式：日経平均・日足は「中陰線」、マイナス2シグマ付近で反発力も

. 」となった。終値は２万５９８５円４７銭。陰の寄り付き坊主の形状で、投資家の強い失望感が示唆される。目先の下値めどは、きょうの安値（２万５７７４円２８. られている。ロイターのエコノミスト調査によると、４日に発表される２月の米雇用統計で非農業部門雇用者数は前月より４０万人増えると予想.投資部門別売買動向

【投資部門別売買動向】海外勢と信託銀、投信が買い越す一方、個人がほぼ一手で売り越す (5月第1週)

海外投資家 信託銀行 個人合計 [ 現金 信用 ] 日経平均 ( 前週比 )
5月 ―――
第1週 514 885 ▲1,295 [ ▲1,328 33 ] 27,003円 ( +155 円)
4月 ―――
第4週 1,514 609 562 投資部門別売買動向 [ 161 401 ] 26,847円 ( -257 円)
第3週 2,380 ▲114 404 [ ▲487 892 ] 27,105円 ( +12 円)
第2週 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 863 ▲2,699 178 [ ▲340 519 ] 27,093円 ( +107 円) 投資部門別売買動向
第1週 6,857 ▲4,930 2,951 [ 978 1,972 ] 26,985円 ( -680 円)
3月 ―――
第5週 3,603 ▲1,投資部門別売買動向 787 915 [ 456 459 ] 27,665円 ( -483 円)
第4週 投資部門別売買動向 ▲1,649 278 ▲3,472 [ ▲2,582 ▲890 ] 28,149円 ( +1322 円)
第3週 ▲1,955 46 ▲3,556 [ ▲2,258 ▲1,298 ] 26,827円 ( +1664 円)
第2週 ▲9,935 ▲288 1,853 [ 2,016 ▲163 ] 25,162円 ( -822 円)
第1週 投資部門別売買動向 ▲2,692 ▲1,407 2,941 [ 1,140 1,800 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 ] 25,985円 ( -491 円)
2月 ―――
第4週 ▲2,678 502 1,647 [ 1,229 417 ] 26,476円 ( -645 円)
第3週 32 1,890 16 [ ▲281 298 ] 27,122円 ( -574 円)
第2週 ▲148 1,324 ▲1,712 [ ▲1,709 ▲3 ] 27,696円 ( +256 円)
第1週 ▲1,705 2,278 ▲468 [ ▲778 309 ] 27,439円 ( +722 円)
1月 ―――
第4週 投資部門別売買動向 ▲2,009 728 1,817 [ 1,487 330 ] 26,717円 ( -804 円)
第3週 ▲3,046 ▲445 3,194 [ 2,292 901 ] 27,522円 ( -602 円)
第2週 ▲727 ▲2,248 1,729 [ 594 1,135 ] 28,124円 ( -354 円)
第1週 2,988 ▲572 ▲3 [ ▲735 731 ] 28,478円 ( -313 円)

「投資主体別売買動向」とは何ですか？

投資主体別売買動向 （ 投資部門別売買状況 とも言います）とは、日本の株式市場において、海外投資家（外国人投資家）や個人投資家などの「買い越し」、「売り越し」の売買情報を伝える役割を持っています。

特に、売買シェアを占める割合が高い 海外投資家 の動向は、相場のトレンドを作り出すことが多いので、投資家にとって関心が高い情報です。また、週次データの公表は 東京証券取引所 のウェブサイト上で行われ、公表日は 毎週第4営業日 です（木曜日が多い）。

投資主体別売買動向のカテゴリー

• 海外投資家 … 「外為法に規定する非居住者」と定義される。日本株の売買シェアでトップ。海外投資家が株式市場に与える影響はとても大きい。

• 投資信託 … 投資信託の委託会社や運用会社
• 事業法人 … 資産運用を本業としていない、一般的な会社。自社株買いをすると増えやすい
• その他法人 … 政府、地方公共団体、財団法人、特殊法人、従業員持株会、労働組合など
投資部門別売買動向
• 生保・損保 … 生命保険会社や損害保険会社
• 都銀・地銀等 … 都市銀行や地方銀行
• 信託銀行 … 年金基金 による取引。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF)や 日銀によるETF買い入れ 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 はここに含まれる
• その他金融機関 … 信用金庫、信用組合、農林中央金庫など

• 現金 … 個人投資家による現金で売買した現物取引
• 信用 … 個人投資家による保証金で売買した信用取引

投資主体別売買動向の活用ポイント

• ①海外投資家が 買っている → しばらく 強い かも？
• ②海外投資家が 売っている → しばらく 弱い かも？
投資部門別売買動向
• ③個人投資家が 買っている → しばらく 弱い かも？
• ④個人投資家が 売っている → しばらく 強い かも？

このように考える理由は、海外投資家と日経平均株価の動きには相関があって、個人投資家と日経平均株価の動きには逆の相関があるからです。 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 もっとわかりやすく言うと、 海外投資家が日経平均株価の動きを作り （順張り）、 個人投資家がその動きに逆らう売買 （逆張り）をしやすい傾向にあるからです。よって、上記の「①と④」、「②と③」がセットになることが多いです。

＜参考： 海外投資家 の売買動向と日経平均株価の動き＞

＜参考： 個人投資家 の売買動向と日経平均株価の動き＞

さらに、直近ではコロナショックの影響を緩和するために、「日銀が追加の金融緩和決定！年間12兆円に倍増」と言うニュースが出たので、 日銀のETF買い入れ も無視できません。日銀の買いは「信託銀行」の中に含まれます。

【投資部門別売買動向】海外勢と個人が4週連続で買い越す一方、信託銀と投信の売り越し続く (4月第3週)

●海外勢と個人が4週連続で買い越す一方、信託銀と投信の売り越し続く 東証が28日に発表した4月第3週(18日～22日)の投資部門別売買動向(現物)によると、米長期金利上昇で波乱な展開だったものの円安進行が下支えとなり日経平均株価が前週末比12円高の2万7105円とわずかながら2週連続の上昇となったこの週は、海外投資家が4週連続で買い越した。買越額は2380億円と前週の863億円から急拡大した。海外投資家は先物の投資部門別売買動向では日経225先物、TOPIX先物、ミニ日経225先物、ミニTOPIX先物の合計で2週ぶりに売り越した。売越額は1168億円だった。現物と先物の合算では3週連続で買い越し、買越額は1212億円と前週の880億円から拡大した。個人投資家も4週連続で買い越し、買越額は404億円と前週の178億円から増加した。 一方、年金基金の売買動向を映すとされる信託銀行は4週連続で売り越したものの、売越額は114億円と前週の2699億円から大幅に縮小した。投資信託も6週連続で売り越し、売越額は229億円と前週の118億円から増加した。証券会社の自己売買は2週ぶりに売り越し、売越額は2041億円だった。前週は2047億円の買い越しだった。 日経平均が小幅ながら2週連続で上昇する中、海外投資家と個人投資家がともに4週連続で買い越す一方、信託銀行と投資信託の売り越しが続いた。 ■投資部門別売買代金差額 (4月18日～22日) 東証・名証２市場の内国普通株式市場の合計［総合証券ベース（全51社）］ ※単位：億円（億円未満切り捨て） ▲は売り越し 海外投資家 信託銀行 個人合計 [ 現金 信用 ] 日経平均 ( 前週比 ) 4月 ――― 第3週 2,380 ▲114 404 [ ▲487 892 ] 27,105円 ( +12 円) 第2週 863 ▲2,699 178 [ ▲340 519 ] 27,093円 ( +107 円) 第1週 6,857 ▲4,930 投資部門別売買動向 2,951 [ 978 1,972 ] 26,985円 ( -680 円) 3月 投資部門別売買動向 ――― 第5週 3,603 ▲1,787 915 [ 456 459 ] 27,665円 ( -483 円) 第4週 ▲1,649 278 ▲3,472 [ ▲2,582 ▲890 ] 28,149円 ( +1322 円) 第3週 ▲1,955 投資部門別売買動向 46 ▲3,556 [ ▲2,258 ▲1,298 ] 26,827円 ( +1664 円) 第2週 ▲9,935 ▲288 1,853 [ 2,016 ▲163 ] 25,162円 ( -822 円) 第1週 ▲2,692 ▲1,407 2,941 [ 1,140 1,800 ] 25,985円 ( -491 円) 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 2月 ――― 第4週 ▲2,678 502 1,647 [ 1,229 417 ] 26,476円 ( -645 円) 第3週 32 1,890 16 [ ▲281 298 ] 27,122円 ( -574 円) 第2週 ▲148 1,324 ▲1,712 [ ▲1,709 ▲3 ] 27,696円 ( +256 円) 第1週 ▲1,705 2,278 ▲468 [ ▲778 309 ] 27,439円 ( +722 円) 1月 ――― 第4週 ▲2,009 728 1,817 [ 1,487 330 ] 26,717円 ( -804 円) 第3週 ▲3,046 ▲445 3,194 [ 2,292 901 ] 27,522円 ( -602 円) 第2週 ▲727 ▲2,248 1,729 [ 594 1,135 ] 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 28,124円 ( -354 円) 第1週 2,988 ▲572 ▲3 [ ▲735 投資部門別売買動向 投資部門別売買動向 731 ] 28,478円 ( -313 円) 12月 ――― 第5週 1,022 ▲455 ▲1,174 [ ▲1,610 436 ] 28,791円 ( +9 円) 第4週 540 217 ▲2,278 [ ▲2,242 ▲35 ] 28,782円 ( +236 円) 第3週 ▲4,660 3,691 ▲1,799 [ ▲1,917 118 ] 28,545円 ( +107 円) 第2週 ▲2,733 2,540 ▲976 [ ▲1,122 145 ] 28,437円 ( +408 円) 第1週 ▲1,201 3,444 2,039 [ 1,470 568 投資部門別売買動向 ] 28,029円 ( -722 円) ※「信託銀行」は年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)など年金基金の売買動向を映すとされる部門。「個人・現金」は個人投資家による現物取引の売買動向、「個人・信用」は個人投資家による信用取引の売買動向。 ※日銀が金融緩和策の一環として実施しているETF(上場投資信託)の買い入れは、ETFを組成する証券会社の自己売買部門を通じて買い入れているとみられる。 株探ニュース

関連記事